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【2021年版】Facebook広告の職業・役職ターゲティング

「Facebook広告でもっとターゲティングの精度を上げたい! 」
「職業や役職でターゲティングできるって聞いたのでやってみようかな」
「職業・役職ターゲティングの設定方法を知りたい」

Facebook広告では、年齢や性別などユーザー情報をもとにターゲティングを行えます。

このターゲティング機能を活用している人は多いですが、実は職業や役職でもターゲティングできるのはご存じでしょうか。

本記事ではFacebook広告のターゲティング機能のうち、職業・役職ターゲティングの特徴や設定方法について解説します。

併せて職業や役職でのターゲティング時に注意すべきポイントについても紹介しますので、「一度も使ったことがない」という人は本記事をぜひ参考にしてみてください!

「自社サービスは職業や役職でターゲティングするべきかわからない」という人は、Facebook広告のプロである弊社にご相談ください。弊社のFacebook広告の運用サービスは少額予算から利用可能です。

Facebook広告のターゲティングとは

Facebook広告には、設定した条件を満たすFacebookユーザーだけに広告を配信できるターゲティング機能が存在します。

ターゲティング機能自体は主要なSNS広告では標準的な機能ですが、FacebookにはほかのSNSと異なり、ユーザーが基本的に実名で利用しているという特徴があります。

実名登録で登録情報の信頼性が高いため、ターゲティングの精度が高いのです。

Facebook広告のターゲティング設定では、地域や年齢のようなユーザーの登録情報、投稿のシェアやサイト訪問のようなウェブサイト上の行動などを配信基準として指定できます。

ターゲティング機能の概要や設定項目については下記記事で詳しく解説していますので、こちらをご覧ください。

▶︎ Facebook広告の特徴とは?ターゲティングのコツを解説【2021年版】

職業・役職ターゲティングとは

Facebook広告での職業・役職ターゲティングについて、設定可能なカテゴリー例とともに説明します。

Facebook広告では仕事に関するターゲティングが可能

Facebook広告では、ターゲティング設定を行うことにより、特定の条件に当てはまるユーザー層へ広告を配信できます。

設定できる条件の中には仕事に関する項目もあり、職業や役職を基準としたターゲティングが可能です。特定の業界や職業のユーザーを配信対象として指定できるので、個人だけでなく企業を顧客とするサービスの宣伝にも適したターゲティング方法といえます。

設定できるカテゴリー例

職業・役職ターゲティングで指定できるカテゴリーの例を以下にまとめましたので、Facebook広告を出稿するときの参考にしてみてください。

指定方法 設定できるカテゴリーの例
勤務先 NTT ドコモ (NTT DOCOMO)、東京ディズニーリゾート、京都外国語大学、Apple、株式会社リクルート、三井住友海上、Yahoo! JAPAN(ヤフー)など
業界 IT・技術、アート・エンターテインメント・スポーツ・メディア、コンピューター・数学、ビジネス・ファイナンス、ヘルスケア・医療、マネジメント、交通・輸送、保安サービス、公務員(グローバル)、司法サービス、営業、地域福祉・社会福祉、建築・工学、建設、教育・図書館、清掃・メンテナンス、生命科学・物理化学・社会科学、管理、自衛隊・軍関係者(グローバル)、製造、設備・修理、農業・漁業・林業、退役軍人(米国)、食品・レストラン
※2021年8月14日現在
役職 代表取締役、部長、Group Leader、Human Resources Assistant、オーナー経営者、Investment Consultant、Chemical engineeringなど

上記の通り、職業・役職ターゲティングには業界、勤務先、役職の3つの区分があります。広告の配信対象となるオーディエンスの規模を確認しながらどこまで絞り込むかを考え、適切な指定方法を選ぶ必要があります。

勤務先と役職は、あらかじめFacebookに登録されているものしか利用できないことに注意してください。日本語表記されている場合と英語表記されている場合があるため、両方で探してみるとよいでしょう。

職業・役職の絞り込みの設定手順

職業・役職の絞り込みの設定手順は、ターゲティングの指定方法によって異なります。

以下で指定方法ごとに設定手順を紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

勤務先をもとにターゲティングする場合

Facebook広告で勤務先をもとにターゲティングする場合、手順は以下の通りです。

  1. 広告マネージャにアクセスし、広告セットを開く
  2. 「オーディエンス」に移動し、「詳細ターゲット設定」の「参照」を押す(※)
  3. リストが表示されるので、「利用者層」を押す
  4. 「仕事」を選び、「勤務先」を押す
  5. 検索欄に勤務先名を入力して検索する
  6. 検索結果から目的の勤務先を選ぶ

※「参照」が表示されていない場合:「詳細ターゲット設定」の右側に表示されている「編集」を押して検索欄を開く

勤務先のターゲティング設定を行うときは、目的の会社名で検索を行って指定してください。社名の一部または全部を検索欄に打ち込むと、それと一致する会社がリスト表示されます。

業界で絞り込む場合

Facebook広告で業界をもとにターゲティングするときは、以下の作業を実施してください。

  1. 広告マネージャにアクセスし、広告セットを開く
  2. 「オーディエンス」に移動し、「詳細ターゲット設定」の「参照」を押す
  3. リストが表示されるので、「利用者層」を押す
  4. 「仕事」内の「業界」を開く
  5. 業界のカテゴリーが表示されるので、目的の業界にチェックを入れる

業界単位でターゲティング設定を行うときは、あらかじめ決められたカテゴリーの中から目的の業界を選ぶ仕様になっています。カテゴリーの例としては、「IT・技術」「ヘルスケア・医療」「ビジネス・ファイナンス」などが挙げられます。

役職で絞り込む場合

Facebook広告で役職をもとに絞り込む場合、以下の手順でターゲティング設定を行います

  1. 広告マネージャにアクセスし、広告セットを開く
  2. 「オーディエンス」に移動し、「詳細ターゲット設定」の「参照」を押す
  3. リストが表示されるので、「利用者層」を押す
  4. 「仕事」を選び、「役職」を押す
  5. 検索窓に役職名を記入して検索する
  6. 検索結果から目的の役職を選ぶ

役職は勤務先と同じく、検索によってターゲット設定を実施します。「部長」「代表取締役」など役職名を検索欄に入力し、リスト表示された中から適切な役職を選んでください。

他のターゲティングとはどう組み合わせる?

職業・役職ターゲティングとほかのターゲティング方法の組み合わせ方法について解説します。

職業・役職ターゲティングはほかのターゲティングと組み合わせ可能

職業・役職ターゲティングは、仕事以外のユーザー情報をもとにしたターゲティング方法と組み合わせることができます。

たとえば「IT・技術」業界勤務で「ゴルフ」に興味がある人といったように、業界・勤務先・役職を指定したうえで地域や年齢などほかの項目を設定可能です。

オーディエンス設定が広すぎる場合や、もっとターゲティングの精度を高めたい場合には、複数項目による絞り込みでターゲットを狭めるのが有効です。

組み合わせのポイント

複数のターゲティング設定を組み合わせるとき、以下の3つの組み合わせ方があります。目的に応じてこれらを適切に使い分けるのがターゲティング設定のポイントです。

  1. 配信先を広げる
  2. 配信先をさらに絞り込む
  3. 配信先から一部のユーザーを除外する

単純に複数項目を指定すれば、対象となるユーザー層を広げることが可能です。たとえば、「IT・技術」業界勤務の人、「テクノロジー」に関心がある人という2つの条件を指定して、いずれかもしくは両方に当てはまるユーザーに広告を配信します。

オーディエンス設定が狭すぎるときや、とにかく多くのユーザーに広告を見てもらいたいときに有効です。

詳細ターゲット設定にて「オーディエンスの絞り込み」機能を用いると、2つの条件のどちらにも一致するユーザーだけに広告を配信できます。「IT・技術」業界勤務で「子どもがいる」人といったより細かい指定ができるため、ターゲティングの精度を上げることが可能です。

宣伝したいビジネス・サービスの想定顧客がはっきりと決まっており、そこに当てはまるユーザーだけを狙い撃ちしたい場合に有効です。

また、「除外」機能を使えば、指定した条件に当てはまるユーザーを配信先から除外することが可能です。ウェブ系求人サイトの宣伝で「IT・技術」業界勤務から最近「就職・転職」した人を除外するなど、複雑な条件に対応できます。

目的に合う既存のカテゴリーがない場合や、広告効果の低いユーザー層が分かっている場合に有効でしょう。

職業・役職ターゲティングの際に気をつけるポイント

職業・役職ターゲティングの際にとくに気を付けるべきポイントを5つ紹介します。

ほかのターゲティング方法を組み合わせる

職業・役職ターゲティングを行うときは、ほかのターゲティング方法と組み合わせると効果が改善することもあります。

ほかの項目の指定を併用すると、単純に職業・役職だけでターゲティングするより細かい指定ができるため、広告の関連度を高めることが可能です。潜在顧客の取りこぼしを減らしたり、広告効果を高めたりするのに有効です。

なお、役職と業界など、職業・役職ターゲティングどうしも複数項目をかけ合わせることが可能です。

「詳細ターゲット設定の拡大」機能を使う

オーディエンスの設定で「詳細ターゲット設定の拡大」機能が利用できますので、職業・役職ターゲティングでは有効化しておくのがおすすめです。

「詳細ターゲット設定の拡大」とは、指定したターゲットと外れているユーザーでも広告効果が高そうであれば広告を配信できる機能です。

職業・役職ターゲティングで複雑な指定を行うと、オーディエンスの範囲が狭くなりがちです。自社で設定した条件が本来狙うべきターゲットと外れている可能性を考えて、広告効果を少しでも上げるためにこちらの機能を利用するとよいでしょう。

本当に職業・役職ターゲティングが必要か検討する

自社サービス・ビジネスの宣伝で本当に職業・役職ターゲティングが必要かどうかは、出稿前に十分検討しておきましょう

とくに勤務先と役職は、業界での指定に比べて配信先ユーザーの範囲が狭くなりやすい項目です。適切なユーザーに配信できていないとパフォーマンスが低下したり、そもそも見てもらえなかったりなど悲惨な事態にもなりかねません。

ターゲット設定が適切か確信が持てないのであれば、業界指定で広めの範囲を指定しておくか、ほかのターゲティング方法に切り替えて様子を見るのが無難でしょう。

ターゲット候補はできる限り配信先に追加しておく

ターゲティング設定をするときは、ターゲット候補の勤務先・業界・役職をできる限り配信先に追加しておきましょう

Facebook広告には優秀な自動最適化機能があるため、多少ターゲットが広めでも徐々に最適化され、広告効果が改善される仕組みになっています。初めてFacebook広告を出稿する場合や新商品を宣伝する場合などは、必要以上にターゲットを絞りすぎないようにしましょう。

広告を見てもらえそうなユーザーの職業・役職を調査する

ターゲティング設定を行う前に、自社の広告がどういった職業・役職のユーザーに見てもらえそうか調査しましょう。こちらをきちんと把握できていないと、関連度の低いユーザーに広告配信を行ってしまう可能性があります。

広告テストを繰り返したり既存顧客について分析したりなど、広告との関連度が高い職業・役職を調べておくことが重要です。

「どういう職業や役職のユーザーに広告を配信すればいいかわからない……」という場合、自社でやみくもに広告を出しても十分な効果が期待できません。弊社のFacebook広告の運用サービスは少額予算から利用可能ですので、Facebook広告のプロに運用を任せてみてはいかがでしょうか。

まとめ

本記事では、Facebook広告の職業・役職ターゲティングについて、下記テーマを中心に解説しました。

  1. Facebook広告のターゲティングについて
  2. 職業・役職ターゲティングの概要
  3. 職業の絞り込みの設定手順
  4. 他のターゲティングとの組み合わせ方
  5. 職業・役職ターゲティングの際に気をつけるポイント

Facebook広告には、指定した条件と一致するユーザーのみに広告を配信できるターゲティング機能が実装されています。

ターゲティング設定で仕事に関する条件を指定すると特定の職業や役職のユーザーに向けて配信できるので、広告の関連度を高めることが可能です。

「自社サービスに興味のないユーザーにばかり広告が配信されてしまう……」とお悩みの人は、ぜひこの機会に職業・役職ターゲティングを試してみてください。

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運用実績をGoogle社から高く評価され、同社と共同セミナーを開催したり、動画取材やGoogle Partnersスタートハンドブックに掲載される。また、成功事例としてFacebook Businessにも掲載(GoogleとFacebook両社に取り上げられるのは北海道では初)。ネット広告の運用には定評があるため、是非一度お問い合わせ下さい。

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